ペアローン・金利耐久チェッカー
金利上昇・育休・失業のストレステストで、ペアローンの返済余力を検証このツールを使えば、複雑な計算も一瞬で完了します。結果を保存して、後で見返したりシェアしたりすることも可能です。
物件・借入条件
5,000万円
1,000万円15,000万円
1,000万円
0万円3,000万円
借入総額（自動計算）4,000万円
A: 60% ／ B: 40%
A: 30%A: 70%
Aさんの借入額
2400万円
Bさんの借入額
1600万円
パートナーA（例：夫）
600万円
300万円2,000万円
0.5%
0.1%3.5%
月返済額
6.2万円
パートナーB（例：妻）
借入割合 40%450万円
300万円2,000万円
0.5%
0.1%3.5%
月返済額
4.2万円
ストレステスト
リスクシナリオをタップして返済余力を検証
シミュレーション結果
現在のシナリオ
月返済額合計
10.4万円
A: 6.2万 ／ B: 4.2万
返済比率
11.9%
目安: 25%以内が安全
月々の余裕額
52.1万円
返済+生活費25万円差引後
月収 vs 返済+生活費 比較
青: 月収 ／ 橙・赤: 返済+生活費（赤は月収超過）
結果を保存してシェア
現在の入力内容と計算結果を保存し、専用のURLを発行します。
SNSで共有したり、後で自分が見返すためのブックマークとして活用できます。
このツールについて
概要
ペアローンで住宅を購入する夫婦向けのストレステストツールです。金利上昇・育児休業・失業の3つのリスクシナリオを組み合わせて、月々の返済額・返済比率・余裕額がどう変わるかをリアルタイムでシミュレーションします。「なんとなく大丈夫」で進めてしまいがちな住宅購入を、数字の根拠で意思決定をサポートします。
計算の根拠・仕組み
元利均等返済（PMT公式）で月返済額を計算します。借入元金×月利×(1+月利)^返済月数÷((1+月利)^返済月数−1)で算出し万円表示。返済比率は（月返済額合計÷月収合計）×100。余裕額は月収から返済額と推定生活費25万円を差し引いた値です。育休時はA収入50%、失業時はB収入0として再計算します。
活用Tips
- •変動金利0.5%で借りた場合、金利が2%上昇すると5,000万円のローンで月返済額が約3〜4万円増加します。「金利上昇」シナリオで実際の影響を確認してみてください。
- •育休中の住宅ローン返済は多くの家庭で家計の圧迫要因になります。育休前に6ヶ月分の返済額を「返済バッファ」として貯蓄しておくのが一般的な対策です。
- •返済比率が25%以内でも、生活費・子育て費・老後積立などを引くと実際の余裕は少ないことがあります。「余裕額」がプラスかどうかも必ず確認しましょう。
- •ペアローンはどちらかが団信（団体信用生命保険）に加入できない場合そのリスクが残ります。収入保障保険との組み合わせを検討するのも有効な対策です。
よくある質問
Q. ペアローンとは何ですか？収入合算との違いは？
A. ペアローンは夫婦それぞれが別々の住宅ローンを組む方法です。収入合算（連帯債務・連帯保証）は1本のローンに2人の収入を合算する方法です。ペアローンは2人それぞれに住宅ローン控除が適用できるメリットがありますが、離婚・死亡・失業時のリスクが高い点に注意が必要です。
Q. 変動金利はどれくらい上がる可能性がありますか？
A. 2024年に日本銀行がマイナス金利を解除し、変動金利が上昇し始めています。多くの銀行で適用金利が0.3〜0.5%から0.6〜1.0%台に上昇しました。金融専門家の試算では今後3〜5年で1〜3%程度の上昇を想定するケースが多く、現在0.5%の変動金利が3%台になるシナリオも想定内です。
Q. 返済比率の安全な目安はいくつですか？
A. 一般的に返済比率は年収の25〜35%以内が安全とされています。金融機関の審査基準（返済負担率）は通常35〜40%ですが、これは審査通過の上限であり、生活費・教育費・老後資金も考慮すると20〜25%以内が理想です。共働き世帯はどちらかの収入が止まるリスクを考慮した余裕のある設定が重要です。
Q. 育休中の住宅ローン返済はどうなりますか？
A. 育児休業給付金は休業前賃金の67%（6ヶ月後は50%）が支給されますが、住民税・社会保険料は継続して発生するため、手取りの実質的な収入減は40〜50%程度になることが多いです。育休中の返済に備えて、少なくとも3〜6ヶ月分の返済額を事前に貯蓄しておくことが推奨されます。
※ 本ツールの計算結果はあくまで参考値です。実際にご利用の際は専門家にご確認ください。免責事項を確認する