転職収支シミュレーター
年収アップの転職オファー、手取りと実質時給は実際どう変わる？このツールを使えば、複雑な計算も一瞬で完了します。結果を保存して、後で見返したりシェアしたりすることも可能です。
現職の情報
500万円
30分
20時間
転職先の情報
600万円
30分
20時間
共通設定
転職による変化
額面年収の変化
+100万円
手取り年収の変化（税・社保差引後）
+72.1万円
月+60,053円
手取り内訳の比較
手取り年収
388万円460万円
社会保険料
74万円89万円
所得税
14万円21万円
住民税
24万円30万円
実質時給（通勤+残業込み）
現職
1,485円
転職先
1,760円
実質時給 +275円
所定8h/日・22日/月で計算
手取り年収の比較
結果を保存してシェア
現在の入力内容と計算結果を保存し、専用のURLを発行します。
SNSで共有したり、後で自分が見返すためのブックマークとして活用できます。
このツールについて
概要
転職オファーの年収アップが実際の手取りでどれだけ増えるか、税・社会保険料の差分を正確に計算します。通勤時間・残業時間を加味した「実質時給」の比較もできるため、額面だけでは見えない転職の本当の価値を数字で確認できます。
計算の根拠・仕組み
手取り額は給与所得控除・社会保険料（健保+厚生年金+雇用保険）・所得税（累進課税+復興税2.1%）・住民税（10%）を差し引いて計算します。実質時給は月間手取り÷（所定労働時間+残業時間+通勤往復時間×22日）で算出します。
活用Tips
- •年収が上がると社会保険料・所得税・住民税も上がります。年収500→600万円の場合、手取り増加は額面差100万円より少ない約75万円程度になるのが一般的です。
- •通勤時間が長くなる転職は「時間コスト」が大きいです。月60分増 → 年間約260時間の追加拘束。この時間の価値も含めて判断しましょう。
- •転職後の残業時間次第で実質時給が現職を下回る場合もあります。オファー面談時に月の残業時間を必ず確認してください。
- •入社タイミングによっては初年度の住民税が現職ベースで高くなることがあります。転職後最初の6月の住民税に注意してください。
よくある質問
Q. 年収50万円アップの転職で手取りはいくら増える？
A. 年収500万→550万円（+50万円）の場合、手取り増加は約35〜38万円（月約3万円）が目安です。増加分に対して社会保険料増・所得税増・住民税増が生じるため、額面差の約70〜75%が実際の手取り増加になります。
Q. 転職時の住民税の注意点は？
A. 住民税は前年の所得に対して翌年6月から課税されます。転職後の収入が上がった場合、翌年6月〜の住民税が増額します。逆に転職で一時的に収入が下がった年の翌年は住民税が減少します。
Q. 実質時給はどう計算している？
A. 月間の手取り金額を、(所定労働時間8h + 月残業時間)×22日 + 通勤往復時間×22日の合計時間で割って算出しています。通勤時間も「会社のために使っている時間」として含めています。
Q. 転職で確認すべき手取り以外のポイントは？
A. 福利厚生（住宅手当・交通費上限・健康診断）、退職金・企業年金の有無、株式報酬（RSU/ストックオプション）、リモートワーク可否などが総合的な「報酬」です。手取りだけでなくトータルで比較しましょう。
※ 本ツールの計算結果はあくまで参考値です。実際にご利用の際は専門家にご確認ください。免責事項を確認する