新・老後資金ジェネレーター

インフレ率を加味した「本当の老後不足額」を計算。生活水準別に試算このツールを使えば、複雑な計算も一瞬で完了します。結果を保存して、後で見返したりシェアしたりすることも可能です。

基本情報

35
2065
65
5070
30
2040

退職後95歳まで試算

生活費・年金

25万円
10万円50万円
15万円
0万円30万円

夫婦合計の年金受給見込み額

1%
0%5%

日銀目標は2%。近年の物価上昇を考慮すると2〜3%もリアル

積立・運用設定

500万円
0万円3,000万円
3%
0%8%

全世界株インデックスの長期実績は年5〜7%程度

5万円
0万円20万円

老後資金シミュレーション結果

名目必要老後資金(インフレなし)

3,600万円

月10.0万円不足 × 30年

インフレ考慮後の必要資金

5,626万円

インフレ率1% × 30年後退職

不足額(退職時点の資産との差)

1,558万円

退職時資産: 約4,068万円

計算内訳

積立期間30年
現在の貯蓄(運用後)1,214万円
積立額の将来価値2,854万円
退職時の総資産4,068万円
月の不足額(現在価値)10.0万円
対策のヒント: 毎月の積立を1万円増やすと、30年後には約571万円分の資産増加が見込めます。 iDeCoや新NISAの活用もご検討ください。

資産推移グラフ

青: 積立・残存資産 / 赤破線: 必要資金(インフレ考慮)
※退職後は10年分まで表示

結果を保存してシェア

現在の入力内容と計算結果を保存し、専用のURLを発行します。SNSで共有したり、後で自分が見返すためのブックマークとして活用できます。

このツールについて

概要

インフレ率・年金・積立利回りを加味した「本当の老後不足額」を計算するツールです。節約(月15万)・標準(月25万)・ゆとり(月35万)の生活水準プリセットで即試算できます。老後30年・インフレ2%で計算すると、不足額が3,000万円を超えるケースも。現在の貯蓄額・毎月の積立額・想定年金を入力し、インフレを考慮した現実的な老後資金計画を立てましょう。

計算の根拠・仕組み

蓄積フェーズ(現在〜退職)では、現在の貯蓄に年率複利を適用し、毎年の積立額の将来価値(等比数列の和)を加算して退職時資産を求めます。必要資金は月額不足分を退職時のインフレ調整後から始め、老後の年数分を幾何級数で合計します。不足額は「インフレ考慮後の必要資金 − 退職時資産」で算出します。

活用Tips

  • インフレ率を1%から2%に上げると、老後30年の必要資金は20〜30%増加します。「物価が上がらないはず」という楽観的な前提は危険です。
  • 退職年齢を60歳から65歳に遅らせると、積立期間が5年延び、かつ老後の取り崩し期間も5年短くなるため、不足額が大幅に改善されます。
  • 毎月の積立を3%の利回りで20年続けると、積立元本の約1.3倍の資産が形成されます。早期スタートと継続が最大の武器です。
  • 年金月額の設定は「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で確認できます。実際の見込み額を入力するとより現実的な試算になります。

よくある質問

Q. インフレ率はいくつで計算するのが現実的ですか?
A. 日本銀行は「2%の物価安定目標」を掲げています。過去30年のデフレを踏まえると保守的に1〜2%、最近の物価上昇を考慮すると2〜3%での試算がおすすめです。インフレ率が1%違うだけで、30年後の購買力は約26%異なります。
Q. 老後の生活費の目安はいくらですか?
A. 総務省の家計調査によると、65歳以上の夫婦世帯の平均支出は月約26万円です。旅行や趣味を楽しむ「ゆとりある老後」には月35万円以上が必要とも言われています。現役時代の生活費の70〜80%を目安にするとよいでしょう。
Q. 老後2000万円問題は本当ですか?
A. 2019年の金融審議会報告書が出典ですが、これはインフレなしの計算です。インフレ率2%・老後30年で試算すると、不足額は3,000〜5,000万円規模になるケースも。「2000万円」は最低ラインの目安に過ぎず、生活水準や年金額によって大きく変わります。
Q. 老後資金の積立に最も効率的な方法は何ですか?
A. iDeCo(個人型確定拠出年金)は掛金が全額所得控除になるため、節税しながら老後資金を積み立てられます。新NISAと組み合わせることで、税制優遇を最大限に活用できます。両方を活用するだけで年間数十万円の節税効果が得られるケースもあります。

※ 本ツールの計算結果はあくまで参考値です。実際にご利用の際は専門家にご確認ください。免責事項を確認する